子宮がん・乳がん・検診と予防 HPVワクチン
子宮頸がんを予防できるワクチンがあり
HPVヒトパピローマウィルス16型、18型の感染を
ほぼ100％防ぐことができます。
発ガン性HPVの中でもHPV16型、18型の2種類は、その他の発がん性HPVに比べて、特に子宮頸がんになりやすく、20~30代の子宮頸がん患者さんから高い頻度で見つかっています。 子宮頸がん予防ワクチンを接種することでこのHPV16型、18型の感染をほぼ100％防ぐことができます。
このワクチンは海外ではすでに100カ国以上で接種されています。
- 子宮頚がん予防ワクチンは肩の近くの腕の筋肉に接種します。
- 初回接種、初回接種から1~2カ月後、初回接種から6カ月後の合計3回の接種が必要です。
3回接種することで十分な効き目が得られるため、きちんと最後まで接種することが重要です。
※初回、または2回目の接種後に妊娠した方はそれ以降の接種時期をご相談ください。 - ワクチンを接種した後に、注射した部分が腫れたり痛むことがあります。
このような痛みや腫れは、体内でウイルス感染に対して防御する仕組みが働くために起こりますが、通常数日間程度で治ります。
子宮頚がんはすべての女性に起こりうる病気です。
子宮頚がんは、発がん性HPVの感染によっておこる病気です。
発がん性HPVは性交渉によって感染しますが、性交経験のある女性の約80％が一生のうちに一度は感染するといわれるほど、ありふれたウイルスです。女性なら、誰でも起こりうる病気です。
子宮頚がんを防ぐのに早すぎる事はありません。
子宮頚がんは、発がん性HPVの感染によっておこる病気です。
発がん性HPVは性交渉によって感染しますが、性交経験のある女性の約80％が一生のうちに一度は感染するといわれるほど、ありふれたウイルスです。
女性なら、誰でも起こりうる病気です。
子宮頚がんは立ち向かうことのできる病気です。
子宮頚がんは子宮頚がん予防ワクチンの接種による発がん性HPVの感染予防と、定期的な検診によって予防することができる病気です。
正しい知識を身につけワクチン接種後も1年に一度は検診を受けましょう。
2009年12月、日本でもHPVワクチン（サーバリックス）発売が開始され、当院でも既に多くの方からの問い合わせや、ワクチン接種依頼を受けております。
性交経験のない10歳以上18歳未満の方はお母様とご一緒に、また18歳以上で性交経験のない方、またはHPV（ハイリスクグループ－16型・18型）検査陰性の方はワクチンの効果が十分期待されますので接種をおすすめします。
| 説明、接種料、消費税込み |
ガーダシル（4価）およびサーバリックス（2価）：16,900 円／回 シルガード（9価）：36,000 円／回 注意：上記は2021年4月24日現在の金額で、今後予告なく金額を変更する場合があります。 |
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大阪市の無料接種対象者
HPV は主に性行為によって感染するが、初回性交後短期間で感染するリスクが高いため、ワクチン接種は初回性交前に行われるのが理想である。したがって、HPV ワクチンの優先接種対象を決めるにあたり、若年者における安全性や抗体価のデータ、初回性交年齢に関するデータなどを総合的に考慮した。
9～15歳の女性を対象とした海外および国内の臨床試験により、安全性と、高い抗体価が得られることが証明されている。
年齢別の性交経験率に関する調査は国内でもいくつか行われているが、中学３年生までは概ね10％以下であるのに対して、高校生になると20％以上増加する傾向が見られる。したがって、性交経験者が増加する前の中学生までにHPV ワクチンを接種することが効率が良いため、11～14の女児を第一の接種対象として推奨されている。
接種推奨対象
15歳以上の女性に対しても、HPVワクチン接種は推奨される。上述のように、HPVは主に性行為で感染するため、15歳以上であっても性交経験のない女性は全面的にHPVワクチンの利益が得られる。また、すでに性交経験のある女性においては、ワクチンに含まれるいずれかのHPV型に感染している可能性はあるものの、ワクチンに含まれる未感染のHPV 型による疾患予防効果が得られる。わが国の臨床試験で20～25歳の一般女性において、HPV16 型あるいはHPV18型のいずれかの型が感染していた頻度は10％であった。
HPV に感染したとしても多くの場合は細胞性免疫により排除されるため、次の感染予防という観点から接種意義は十分あると考えられる。海外の臨床試験では45歳までの女性に対して有効性が示されており、また、55歳までの女性に対する安全性と抗体価の上昇が確認されている。因みにオーストラリアでは２価HPVワクチンは45歳までの女性に対して接種が承認されている。
医療経済学的な検討では、本邦における子宮頸がん検診受診状況、子宮頸がんならびに前駆病変の発生数、およびこれらに要する治療費、疾患にともなう労働損失、QOL の向上を考慮した費用効果分析により、45歳までの女性はワクチン接種により恩恵を受けると見積もられている。以上により、過去にワクチン接種を受けていない15歳から45歳までの女性を第二の接種対象として推奨されている。